信じられない
久しぶりにこのブログを覗いたら、未だにアクセスされ続けている。
信じられない！びっくり！うれしい！
ちなみに私は無事にこの2月の試験で合格し、キャリアコンサルタントを名乗れるようになっている。
この次にあった5月の試験では、合格率が急激に下がったようなので、現在試験勉強中の方は、私がしていたような勉強よりも多くの負荷がかかっていらっしゃる事だと思う。
キャリアコンサルタントに合格する前と後で、私はコミュニケーションに対する考え方が明らかに変わった。
言葉にするとただのアホの子のようだが、人との会話って、ものすごく可能性に溢れているなぁと。その可能性を引き出せるテクニックを学んだんだなぁと。
これまでとこれからの人生全体を考えても、今回のことはよい経験だったと思う。あの時の私、頑張ってくれてありがとう。
なので、いま試験勉強しんどい人がもし読まれていたら、きっと半年ぐらい後のあなたがあなたに感謝してくれるので、頑張っていただけたら幸いです。合格お祈りします。
学科試験の所感（速報）
残念ながらこのブログで挙げたキーワードは半分ぐらいしか試験に出なかった。第1回、2回に出ていなかった資料からの出題なども見受けられた。
本番だから余計に難しく感じたのか、今回はあまり手応えがない。回答に迷った質問が20問近くあった。半分以上誤っていたら…。
なお、午後から論述試験があるので腹ごしらえに試験会場の竹橋から神保町まで移動してきた。神保町といえばカレー！行列必至のボンディさんのビーフカレーをいただいて気を入れなおしたいと思う。（行列に並ぶ間とにかく寒いので他の受験者にはおすすめしない）
職場におけるこころの健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～
昨日、このブログへのアクセスが突然10倍になった。試験直前に検索している人が増えたのだろうか。毒にも薬にもならないブログではあるが、受験仲間にとって、少しでも力になれれば幸いである（でも念のため、書いてあることはうのみにしないで自分でも調べてくださいね…！と願うばかりです）。
職場におけるこころの健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～
本日は、過去２回のキャリアコンサルタント試験において出題された「職場におけるこころの健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」について確認する。
検索して一番にヒットした厚生労働省のページをリンクしておく。
リンク先のパンフレット全体版は、表紙含む２８ページの仕様なので、メンタルヘルスケアに興味がある人は見ておいたほうがよいと思う。私は明日が試験なので、一旦要点だけ確認する。
指針の趣旨
以下抜粋する。
本指針は、労働安全衛生法第 70 条の 2 第 1 項の規定に基づき、同法第 69 条第 1 項の措置の適切かつ有効な実施を図るための指針として、事業場において事業者が講ずるように努めるべき労働者の心の健康の保持増進のための措置（以下「メンタルヘルスケア」という。）が適切かつ有効に実施されるよう、メンタルヘルスケアの原則的な実施方法について定めるものです。
特に解説をはさむ余地はないが、しいていえば「事業者向けに啓蒙する指針」であることが読み取れる。
ここからは、パンフレットの項番のうち重要そうなところの要点だけピックアップする。
４．心の健康づくり計画
まず事業者（衛生委員会）にて中長期的な視点で「心の健康づくり計画」を策定する必要がある。衛生委員会ってなに？と思ったかたはこちらを参照（安全衛生委員会を設置しましょう）
５．４つのメンタルヘルスケアの推進
覚えておきたいところなので、そのまま引用する。
メンタルヘルスケアは、「セルフケア」、「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」及び「事業場外資源によるケア」の「4 つのケア」が継続的かつ計画的に行われることが重要
セルフケア以外ピンとこないワードが続くが、パンフレットに補足があるので確認すればだいたい理解できる。用語を一言一句確認したいときは是非読まれたい。一応以下でも補足する。
セルフケアとは
働く人ひとりひとりが、自分でメンタルヘルスへの対処ができるようになること。事業者はそれを支援することが重要。
ラインによるケアとは
上記のセルフケアとは違って自分ひとりではできないけれど、現場内で行えることがここのケアに入ると思われる。
１．管理監督者による部下への接し方
上司が部下に対して「いつもと違う」ということに早く気付くこと。部下からの相談に対応すること。メンタルヘルス不調の部下の職場復帰への支援をすること。
２．職場環境等の改善を通じたストレスの軽減
「仕事をしにくい環境をかえる」物理的環境や作業レイアウト等も心理的ストレスになりえる（ハーズバーグの２要因理論を思い出す）。
事業場内産業保健スタッフ等によるケア
現場だけでは改善できないものがここに入る。「事業場内産業保健スタッフ等」については、パンフレット上に補足があったので以下抜粋する。それぞれの役割はパンフレット参照のこと。
事業場外資源によるケア
「情報提供や助言を受けるなど、サービスの活用」「職場復帰の支援」などらしいが、項目がふんわりしていて若干謎である。要は、事業場内で対応しきれないケースを専門家に相談するなどととらえればよいと思っている。
７．メンタルヘルスに関する個人情報の保護への配慮
上記に挙げた４つのケアを運営する際、個人情報保護への配慮も忘れてはならないとされている。たとえばメンタル疾患で休職した社員の復帰にあたって「病状などを周りの社員に知らせる」などは、個人情報保護への配慮がなっていないという事になるはずだ。
８．小規模事業場におけるメンタルヘルスケアの取り組みの留意事項
覚えておきたいところのみ以下引用する。
セルフケア、ラインによるケアを中心として、実施可能なところから着実に取り組みを進める事が望ましい
本日は以上です。
いよいよ学科試験が明日になった。このブログについては学科周りの情報は今日でいったん終了する。再受験する際はまた始めるかもしれない。明日以降は、実技周りで情報提供が可能な方法を考えてみたいとおもう。
エリスとブリッジスとレヴィンとレビンソンと
昨日、いいことがあったので今日のブログは小休止、というか好きなままに書いてみた。
似たような理論家の名前
大学などで心理学を体系立てて学んでいればこのような事にはならないのだろうが、私のように基礎などなく詰め込みでキャリアカウンセリングを学ぼうとするものにとって、カタカナの理論家の羅列は苦痛である。
キャリアコンサルタント試験には、名前と理論のキーワードの組み合わせがあっているかどうか問われる（例：ホール － プロティアンキャリア等）が、いちいち頭から煙がでて止まらない。
その筆頭がエリスとエリクソン
紛らわしい名前をもつこのエリ兄弟（いま勝手に名付けた）であるが、理論の違いを述べておく。
エリス
アルバート・エリスは、アメリカの臨床心理学者（1913－2007）。論理療法（Rational Therapy→のちに論理情動行動療法Rational Emotive Behavior Therapyに改称）の創始者。
来歴などはWikipedia（アルバート・エリス - Wikipedia）にゆずるとして、試験に出がちな項目としておさえておきたいのが「ABC理論」「ABCDE理論」である。
アガサ・クリスティーのABC殺人事件を彷彿とさせるがたぶん関係ない。
- A:Activating event（出来事）
- B:Belief（信念）
- C:Consequence（結果）
A（出来事）とC（結果）との間には、その人の受け止め方B（信念）がある。このBが非論理的（＝イラショナル・ビリーフ）だと人は不快な？結果を引き起こす。このイラショナル・ビリーフを、以下D/Eの過程によってラショナル（Rational）な状態にすることを目的にする。
- D:Dispute（反論）
- E:Effect（効果）
エリクソン
エリク・H・エリクソンは、アメリカの発達心理学者・精神分析家（1902－1994）。「アイデンティティ（自我同一性）」という概念を提唱した。
また、テストに出やすいのが８段階の心理社会的発達理論の部分なので併せて覚えておきたい。
- 乳児期（○希望を得られる ×ひきこもる）
- 幼児前期（○意思を得る ×強迫観念）
- 幼児後期（○目的を得る ×抑制される）
- 学童期（○適格 ×不活発）
- 青年期・思春期（○忠誠 ×役割の拒否）←モラトリアム、アイデンティティ拡散
- 成人期（○愛 ×排他性）
- 壮年期（○世話 ×拒否）
- 老年期（○英知 ×侮蔑）
ちなみにエリクソンの
アイデンティティという字面を目にすると、頭の中にいつも流れてしまって止まらないのがこちら。一人カラオケの頻度が高まろうというもの。
ブリッジスとジェラットも
一見これは「似てないだろ」と思われると思うが、濁点で始まり５文字という共通点によって、一瞬「あれ？」と思う２人なのである。
ブリッジス
※この人はWikipediaが見つからなかった。以下のリンク先によると、アメリカの人材系コンサルタントとのこと。
ブリッジスの唱えるトランジションは、年齢は関係なく以下の３段階があるとされている。
- 何かが終わるとき
- ニュートラルゾーン
- 何かが始まるとき
※テストの出題では、「何かが始まるとき」が１番になっている時があるが、誤りである。何かが終わって始まるのである。
ジェラット
「夢見ることを大切に」の人である。意思決定において、前期は経済学における投資戦略理論を意思決定に応用し「合理的意思決定」を提唱（予測システム・価値システム・決定基準）。後期は積極的不確実性（直感や非合理的側面も重視）を取り入れている。
この「積極的不確実性」はクランボルツの計画的偶発性と似ているので混同しないよう注意。
レヴィンとレビンソンも
レヴィンを最初に見たときは、先に習っていたレビンソンの書き損じかと思ったが別人であった。
レヴィン
ラクリマクリスティというバンドのドラマーではない。クルト・レヴィンはドイツ生まれの心理学者（1890-1947）。大人でも子供でもない青年期の人たちについて「マージナル・マン（境界人）」と呼んだ。
レビンソン
ダニエル・レビンソンはイェール大学心理学教授（1920-）、先に挙げたブリッジスとは異なり、みなほぼ同じ年齢の段階で同じようなトランジション（過渡期）を迎えるとした。次の３つの過渡期は覚えておきたい。
- 成人への過渡期
- 中年への過渡期（人生半ばの過渡期）←重要
- 老年への過渡期
著書に「ライフサイクルの心理学」があり、キーワードとして覚えておきたい。
そしてレビンソンとエリクソンも混乱の元
両名ともすでに挙げているが、この２人も大混乱である。
いよいよ今週末、国家試験の学科・論述が行われる。一層気を引き締めて復習に取り組みたい。
本日は以上です。
※上記で挙げた諸理論はWikipediaや各種Webサイトとテキストを読んで自分が受け止めたものを若干咀嚼して書いているので、誤っていたらすみません。
職業分類とは
第一回キャリアコンサルタント試験にて２問も出ていた「職業分類」について、確認する。これまでよりも参照資料が多いが、簡潔にまとまるように努めた。
厚生労働省編職業分類とは
厚生労働省編職業分類で使われる用語の定義
職業分類表 改訂の経緯とその内容：第4回改訂厚生労働省編職業分類｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
リンク先に、職業分類表の全文が書かれたPDFへのリンクもあるので気が向く方は参考に。なおそちらのPDFの第２章にて次のような用語の解説があったので、引用しておく（なぜならテストに出ていたから）。
①職業 1
この職業分類における職業とは、職務・職位・課業によって構成される概念であり、職務の内容である仕事や課せられた責任を遂行するために必要な知識・技能などの共通性又は類似性によってまとめられた一群の職務をいう。
②職務
職務とは、一群の職位がその主要な仕事と責任に関して同一である場合、その一群の職位をいう。
③職位
職位とは、一人の人に割り当てられた仕事と責任との全体をいう。
④課業
課業とは、職位に含まれる各種の仕事のうち、個々のひとまとまりの仕事をいう。
⑤仕事
仕事とは、職業活動において特定の活動を果たすために払われる精神的、身体的努力をいう 2。
（注）1.職業分類において「職業」とは、個人の属性からみた場合の事業（体）におけるつとめの種類を表す。
これに対して「職種」とは、通常、事業（体）の属性としてのつとめの種類を表している。多くの場合、両者の指す内容はほぼ同一である。
2.仕事のうち特に身体的努力を要するものを作業という。
主題から離れるが、こちらの注釈２「仕事の打ち特に身体的努力を要するものを作業という。」が新鮮に感じた。身体だけ動かして頭を働かせていないことを戒めるときに「これ、作業になっていないか？」と自分に問う事があるが、この定義に照らして考えると、その言い方は誤っている。単純作業というニュアンスで作業と言っているようでは、「作業」に失礼だなあと感じた次第である。
分類方法
分類方法としてはリンク先が最も簡潔に書かれていると思うが、さらに要点をまとめると次のとおり。
分類は次の４種類に分かれている。
リンク先によると、日本標準職業分類で補えないような実地の情報（ハローワークの求人求職取り扱い状況の利用実態）をみて設定されている模様。
なお、受験者必携の図書「キャリアコンサルティングの理論と実際／木村 周」のP89においても次のように書かれているので、やはりこの職業分類の構成は押さえておきたい。
この分類は、日本標準職業分類（総務省）に準拠し、かつ「その職業は何を（data,thing,people）、どの程度取り扱うか」を重点に分類したもので、キャリア選択の職業理解のためにはぜひ必要なものである。
日本標準職業分類とは
総務省｜統計基準・統計分類｜日本標準職業分類（平成21年12月統計基準設定）
総務省｜統計基準・統計分類｜日本標準職業分類（平成9年12月改定）の一般原則
併せて知っておきたい日本標準職業分類。こちらはは総務省が提供しているものである。
こちらの一般原則において冒頭で示されている「職業の定義」を引用する。
この職業分類にいう職業とは、個人が継続的に行い、かつ、収入を伴う仕事をいう。
リンク先では、どういう事を「継続的」といい、どういう事を「収入を伴う」というのかまで定義されているので確認されたい。
なお、最新版のページには、以下のような注釈があるので、やはりキャリアコンサルティングの実務的な場面で必要な知識としては「厚生労働省編～」を知っておくのがよいと思われる。
日本標準職業分類は、統計の結果を表示するための分類であり、個々の職業を認定するものでありません。
本日は以上です。
※当ブログの免責事項、フッターあたりにあります。
労働経済の分析（労働経済白書）とは
試験前に目を通しておきたい「労働経済の分析（通称：労働経済白書）」について確認する。なお、こちらも最新版は昨年９月に公表された「平成２８年度」が一番新しいが、今回の試験ではひとつまえの「平成２７年版」を見たほうがいいのではという声も。
「平成28年版 労働経済の分析」を公表します ｜報道発表資料｜厚生労働省
今回は平成２８年度版をリンクしておく。
労働経済の分析とは
毎年、厚生労働省が公表しているもの。具体的には上記のリンク先に書かれている説明を次の通り引用する。
「労働経済白書」は、雇用、賃金、労働時間、勤労者家計などの現状や課題について、統計データを活用して経済学的に分析する報告書
本文は、表紙を含むと２２８ページの大作となっているので、こちらにリンクするのは要約版のみとする。それでも２８ページある。
【平成 28 年版 労働経済の分析 ―誰もが活躍できる社会の実現と労働生産性の向上に向けた課題―〔 要 約 〕】
http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/16/dl/16-2.pdf
第１章：労働経済の推移と特徴
ここで挙げられている完全失業率、有効求人倍率に関する説明は、現在の日本の雇用状況を知るうえで押さえておきたい。以下引用する。
2015年度平均で完全失業率は3.3％と19年ぶりの低水準、有効求人倍率は1.23倍と24年ぶりの高水準となったほか、正社員の有効求人倍率が2016年３月に0.82倍と過去最高の水準となるなど、雇用情勢は着実に改善した。また、非正規雇用から正規雇用への転換は2013年以降３年連続で増加しており、不本意非正規についても、前年同期比で９四半期連続で減少している。
第２章：労働生産性の向上に向けた我が国の現状と課題
時間がないので割愛
第３章：人口減少下の中で誰もが活躍できる社会に向けて
時間がないので割愛
本日は以上です。
